ハワイの旅行会社を比較【2026年】JTB・HIS・ANAの現地特典とツアー・個人手配の違い

大手3社のハワイ現地サービス（比較表）

ハワイのツアーを売る大手の旅行会社は、ワイキキで使える乗り物とラウンジを自分の会社で用意しています。2026年10月7日に各社の公式ページで確かめた内容です。

JTBは空港からホテルへ向かう「オリオリエアポートエクスプレス」（降りる場所は8か所）も用意しています。ANAが空港とワイキキを結んでいた「ANAエクスプレスバス」は、2026年5月31日（日）（現地時間）で運行を終えました。

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そのほかの旅行会社（公式ページで確かめた特徴）

添乗員がつくかどうかは、会社よりもツアーごとに決まります。初めての海外で英語に不安があるなら「添乗員同行」か「現地係員同行」で絞り、自分で動けるならフリープランの多いブランドから選ぶと、候補が早く絞れます。

選び方（ランキングより先に見る5つ）

旅行会社の「おすすめランキング」は、集計の仕方で順位が入れ替わります。同じハワイ5日間でも、出発地とホテルで向く会社が変わるので、次の5つを順に見ます。

1. 出発空港と航空会社: ハワイへの直行便は、JALが羽田・成田・関西・中部、ANAが羽田・成田、ZIPAIRが成田から出ています。地方から出るなら、日本旅行のように地方発のツアーを扱う会社から探します
2. 泊まるホテル: 同じホテルを複数の会社が売っていることがよくあります。ラウンジを使えるかどうかは、会社とホテル・客室の組み合わせで決まります
3. 現地の足: トロリーで回るなら、乗り放題の路線が行きたい場所を通るかを見ます。HISのLeaLeaトロリーは、2026年11月1日（日）からマノア（ハワイ大学）方面の「マノア／UH・ライン」と「カカアコファーマーズマーケット・エクスプレス」が増えます
4. 日本語の窓口: JTBのオリオリインフォメーションセンターは24時間（夜間と早朝は緊急の用件だけ）。HISの「ハワイ自由旅行あんしんパック」は5つのプランがあり、帰国まで24時間の現地サポートがつきます
5. 取り消したときの補償: ルックJTB安心パックは、インフルエンザなどの感染症にかかって取り消すときの取消料の実費を、1人最大10万円まで補償します（対象外の商品もあります）

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ツアーと個人手配の違い（契約の種類で補償が変わる）

旅行会社で買うハワイ旅行は、契約の種類で補償が変わります。国の「標準旅行業約款」に決まっている主な違いです。

ツアーの特別補償は、旅行中の事故で亡くなったときの補償金が海外旅行で2,500万円、持ち物の損害は1人1回の旅行で15万円まで（1つの品物は10万円までとして計算、3,000円以下は払われない）です。航空券とホテルを自分で選んで組み合わせるダイナミックパッケージでも、募集型企画旅行として売られているものがあります。どの契約かは、申しこむ前に出る「旅行条件書」に書かれています。

海外の会社が運営する予約サイトで海外のホテルや航空会社と契約すると、標準旅行業約款は使われず、日本の法律が当然に使われるとも限りません。予約サイトが日本で旅行業の登録をしているかは、サイトの「会社概要」で確かめられます（国民生活センターの解説）。海外の会社とのトラブルは、国民生活センターの越境消費者センター（CCJ）に相談できます。

取消料と変更補償金の数字（標準旅行業約款）

ツアー（募集型企画旅行）の取消料は、標準旅行業約款で上限が決まっています。行きか帰りに飛行機を使う海外ツアーの上限です（貸切の飛行機を使うツアーは別の表）。この約款は2026年3月9日（月）に改正され、4月1日（水）から使われています。

ピーク時は12月20日〜1月7日、4月27日〜5月6日、7月20日〜8月31日です。年末年始・ゴールデンウィーク・夏休みに出発するツアーは、ほかの時期より10日早く取消料がかかり始めます。表の数字は上限で、実際の金額は各社の契約書面に書かれています。人が集まらずに旅行会社がツアーを中止するときは、出発の前日から数えて23日目（ピーク時は33日目）より前に知らせる決まりです。

決まっていたことが変わったときは、変更補償金が払われます。率は1件ごとの旅行代金に対する割合です。

変更補償金は、1人1回のツアーで旅行代金の15%以上の会社が決めた率が上限で、合計が1,000円未満なら払われません。天災地変、官公署の命令、航空会社やホテルのサービス中止、予定と違う運航（遅れなど）による変更は対象外です。一方で、航空会社やホテルが営業しているのに座席や部屋が足りずに変わったとき（いわゆるオーバーブッキング）は対象になります。支払いは旅行が終わった翌日から30日以内です。

旅行会社が倒産したときの備え

旅行会社は、国に登録するときに営業保証金を預けておく決まりです。旅行業協会の会員の会社は、その5分の1の弁済業務保証金分担金を協会に納め、協会がまとめて預けます。旅行会社が倒産したとき、その会社と契約していた旅行者は、この保証金から決められた限度額までお金を受け取れます。

日本旅行業協会（JATA）と全国旅行業協会（ANTA）には、海外の募集型企画旅行を扱う第一種旅行業の会員が任意で入るボンド保証制度があり、法律で決まった限度額にボンド保証金の分が上乗せされます。どちらも限度額があるので、払った全額が戻るとは限りません。申しこむ前に、次の2つを見ておきます。

• サイトや店頭の「会社概要」に、観光庁長官や都道府県知事の旅行業登録番号が書かれているか
• 日本旅行業協会（JATA）か全国旅行業協会（ANTA）の会員か

制度の全体は観光庁の旅行業法概要にまとまっています。

2026年に変わったこと

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